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震災前の業績回復傾向

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日本の電子機器業界は、世界の先端を行き、日本経済をけん引する産業である時期がありました。リーマンショックが起こった2008年の秋までのことです。リーマンショックが起こった2008年秋、日本の電子機器業界の月次受注額が大幅な縮小となる事態が起きました。世界中を巻き込んだリーマンショックは、日本の電子機器業界をも容赦なく襲ったのです。

それを受けて日本の電子部品の業界各社は経費削減や業務効率化などの内部改善に真剣に取り組みました。その結果、09年の第1四半期を境に急激に業績を回復させます。同時に売上高も徐々に回復、業務の効率化と売り上げの増大が相互に作用し、09年の下半期には黒字を達成、日本の電子機器業界は復活を果たしたのでした。この時期の電子機器業界の売り上げ回復を支えたのは、携帯電話、パソコン、薄型テレビといった機器類でした。

これらのデジタルコンシューマ機器が世界中で落ち込みもなく販売されたのです。それを支えたのは、中国、インド、ブラジルなどの新興国の成長です。さらに世界中に影響を与えたリーマンショックから出来るだけ早く立ち直るために、世界各国が協調して景気の刺激となる施策を行ったことも大きな理由です。

09年の冬ごろには一部の部品では設備稼働率がフル稼働となって電子部品の品不足感が感じられるまでになっていました。完成品メーカーは需要が強いことを検知、将来の販売においても増加傾向が顕著と判断し、早めの部品確保に動いたことから、2010年には各社の受注は長納期傾向が強まりました。こうした事態を背景に電子部品メーカー各社は大幅なコストダウンの結果、絞り込まれていた設備投資も再開、能力を増強して需要の増大に対応する準備を進めていました。さらに各社は売上高の増加を見込み、経営戦略も変更していたのです。

未曾有の大震災となった東日本大震災の直前まで、電子部品各社は売り上げの増収、営業利益でも70%強の増益を見込んでいたのです。このように電子部品各社の業績はリーマンショック後、V字回復し順調に推移する予定だったのです。



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